プレスリリースを送ってはいけない?リリース送付のデメリット

プレスリリースを送ってはいけない?リリース送付のデメリット

スタートアップのためのPR会社
株式会社ベンチャー広報
代表取締役の野澤直人です。

私が広報PRのコンサルタントとして、中小ベンチャー企業の広報担当者様からご相談いただく内容のダントツはこちら。

「プレスリリースを送っても、取材にならなくて困っています」

そもそも、『広報活動』=『プレスリリースをマスコミに送る』というのが、間違った固定概念、思い込みなのです。実はプレスリリースを送らなくても、もっと効率よくマスコミから取材される方法があります。

そのあたりの具体的な手法を弊社のセミナーでも紹介していますが、一般にはあまり知られていない、中小ベンチャー企業が「プレスリリースをマスコミに送るデメリット」の一部を、本コラムではお伝えいたします。

費用対効果が合わない。

プレスリリースを1本作成するのに、どれくらいの時間と手間(=コスト)がかかるか、試算されたことはありますか。

  • 広報のネタを社内でヒアリング
  • プレスリリースを作成
  • 上司に確認
  • 関係者に回覧してチェックを受ける

「マスコミ広報は無料でできます!」とよく言われますが、広報担当者やそれに関わる社員の人件費など、目に見えないコストが、相当かかっています(これが、実は、莫大なコストなのです!)。

もちろん、コストをかけても取材やマスコミ露出という成果につながればいいのですが、プレスリリースを送っても取材にならないのであればリターン=ゼロ、です。

プレスリリースの善し悪しについて、検証ができない。

プレスリリースを送ったけど、取材にならなかった。まあ、これは仕方ないですよね。そういうこともあります。

では、なぜ取材にならなかったのか、その理由を、検証・分析していますか?

  • PRネタにそもそもニュース性がなかった?
  • その媒体に合わない情報(ミスマッチ)だった?
  • リリースのタイトルが良くなかった?
  • 全体の書き方が悪かった?

それ以外の理由?

「プレスリリースをマスコミに一方的に送りっぱなし」では、マスコミからのフィードバックが得られないので、「なぜ取材にならなかったのか」という理由がいつまでたってもわかりません。

しかし、ダメな理由がわかれば、改善ができます! 改善を続ければ、いずれ成果がでます!

ビジネスでは、PDCAサイクルを回すのが当たり前です。なぜ、広報ではこれをせずに、プレスリリースを送り続けるのでしょうか?

「プレスリリースを送っても取材にならない」とお悩みの皆さま、いま一度、広報PRのやり方を見直してみてはいかがでしょうか。

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記事の執筆者
野澤直人
野澤 直人
代表取締役

大学卒業後、経営情報サービス会社に入社。マスコミ業界に転じ、ビジネス誌の編集責任者としてベンチャー経営者500人以上を取材。その後、海外留学関連のベンチャー企業に参画し、広報部門をゼロから立ち上げ、同社の急成長に貢献する。2010年に株式会社ベンチャー広報を創業。以来10年間でクライアント企業は400社を超える。著書に『【小さな会社】逆襲の広報PR術』(すばる舎)。

野澤 直人
記事の執筆者
野澤直人
野澤 直人
代表取締役

大学卒業後、経営情報サービス会社に入社。マスコミ業界に転じ、ビジネス誌の編集責任者としてベンチャー経営者500人以上を取材。その後、海外留学関連のベンチャー企業に参画し、広報部門をゼロから立ち上げ、同社の急成長に貢献する。2010年に株式会社ベンチャー広報を創業。以来10年間でクライアント企業は400社を超える。著書に『【小さな会社】逆襲の広報PR術』(すばる舎)。

野澤 直人