堀北 未来

PRコンサルタントとして、日ごろ接している広報担当者の方からよく聞かれるのが、「メディアへ電話するベストな時間帯はいつ？」という質問です。確かにメディアごとに、忙しい日や時間があります。新聞社で外勤記者や編集記者を10年以上していた筆者が、意外と知られていない新聞社の内情を教えたいと思います。

スタートアップのためのPR会社 ベンチャー広報の堀北です。

皆さんは自社の社長のインタビューをメディアに提案するとき、どのような資料でアプローチしていますでしょうか。なかには事業紹介用の報道資料をそのまま持って行く方がいるかもしれません。社長の簡単な経歴や事業内容だけだと人となりやドラマが伝わらず、媒体やコーナーによっては取材を全く検討できないということもあり得ます。

そのような機会損失を防ぐために、今回はメディアに提供が必要な情報とは何かを紹介します。

前回はメディアからの印象が悪くなりやすい広報のNG行動についてご紹介いたしました。「『拡大』『増加』と言うのに根拠となる数字を公開できない」「公開前の原稿に事実の間違い以外の修正を依頼する」「ネタがないのに無理に会いたがる」の3つでしたが、記者の立場や要望を理解し、失礼のない行動を心掛けて良い関係を築きたいものですよね。

その内容に関連して今回は、筆者が新聞記者時代に言われて嫌だったことや現役記者から聞いた話をもとに、メディアにとってのNG発言についてお話したいと思います。

みなさんがメディアとの関係づくりで気をつけていることは何でしょうか。せっかく記者とつながっても、たった一度のNG行動で広報（＝会社）の印象が悪くなり、取材されることがなくなってしまう可能性があります。

では、メディアで取材する人にとってどのような行動がNGなのでしょうか。今回は筆者が新聞記者時代に感じていたことや、PRのお手伝いをするようになってから実際にあった事例、メディアにいる友人の話をもとに、記者がされたくないことを3つご紹介します。

スタートアップのためのPR会社 ベンチャー広報の堀北です。

皆さんは地方への店舗出店やイベント実施などでメディアを誘致するときに、どのようにアプローチをしたら良いかご存じでしょうか。あるいは、地方に本社を置く企業の広報をする方は、地方紙に限らず、全国紙への掲載を狙ってはいないでしょうか？

「地方のメディアにどうアプローチしたら良いかわからない」「東京の記者さんは地方まで来てくれるのか」というご相談は、意外と多くいただきます。

そこで今回は、全国紙の地方支局にアプローチするときの効果的な方法をご紹介します。

広報初心者の方から「企業やサービスの認知度を上げるためにWikipediaのページを作りたい」という相談を受けることがあります。しかし、皆さんご存じの通り、Wikipediaは誰でも編集、更新できるため正しい情報かどうかわかりません。メディアも取材前に企業のことをWikipediaで調べるということはしないでしょう。では広報がWikipediaの編集以上に力を入れるべきこととは何でしょうか。

広報PRパーソンの皆さんは、普段、広報業務でどのような書籍やアイテムを活用していますか？　PRの切り口を調べたり、アプローチ先の媒体リストをアップデートしたり、言葉の表記のルールを確認したり…。そんな場面で、さっと使える「虎の巻」があると良いですよね。そこで広報PRパーソンが、デスクに置いておくと便利なアイテム3つを紹介します。

新聞社などのメディアは、客観的な立場から情報を発信する公平中立な存在。ですが実際には、取材について“暗黙のルール”があり、ある条件に当てはまるイベントは取材NGになるケースがあります。広報PRパーソンにもあまり知られていない、メディアの取材ルールについて紹介します。